デル テクノロジーズは、企業がテクノロジーとどのように向き合うべきかの指針とするため、2030年までにテクノロジーがどのようなインパクトを与えるかをリサーチしています。このリサーチは、「REALIZING 2030」というプログラムで行われており、「経済」、「ビジネス」および「生活」という3つの場面でのインパクトを調査しています。この調査はIFTF（Institute for the Future：未来研究所）とパートナーを組んで行っています。今回のレポートは、第二弾となる「ビジネス」におけるテクノロジーのインパクトを発表したもので、第一弾の「経済」のレポートは本年4月に発表しています。

ビジネスシーンの未来を予測

AI、拡張現実（Extended Reality: 仮想現実（VR）や拡張現実（AR）、その他の没入型ツールなどを含めた総称）、IoT（モノのインターネット）、新しいデバイス、マルチモーダル インターフェイスなどを通じて、ビジネスのあり方が大きく変化すると予測しています。これらのテクノロジーは企業や組織の意思決定や仕事の進め方に大きな変革をもたらすと同時に、より公平な労働環境づくりが可能となります。2030年に、よりインクルーシブ（多様性を包摂）で、人材の能力を向上させる、働きがいのある労働環境を実現する3つの要因は下記のとおりです。

1. インクルーシブな人材環境（Inclusive Talent）： 人と機械の力を合わせると、採用候補者を性別や年齢、階級などではなく、能力に基づいて評価することで、より公平・公正な労働環境づくりが実現します。AIで採用時のバイアスを減らすことが可能になります。デル テクノロジーズが世界40カ国以上、4,600人のビジネス リーダーを対象に実施した調査（デジタル トランスフォーメーション インデックス）では、リーダーの67％が、意思決定において人によるバイアスを排除するために新しいテクノロジーを使うつもりであると回答しています。
2. 人材のエンパワーメント（Empowered Workers）： XRなどのテクノロジーを活用することで、従業員はこれまでとはまったく違う没入的な環境で働くことができるようになります。離れた場所にいても、チームメンバー全員が同じものを見たり、触ったりしながら、一緒に働くことが可能になります。デジタル トランスフォーメーション インデックスでは、リーダーの86％が生産性向上のために、最先端のテクノロジーを採用する予定であると回答しています。
3. AIをフル活用（AI Fluency）： AIは人に取って代わるのではなく人の能力を補い増強します。AIを使いこなす人材は、AIを使ってワークフローを管理したりタスクを達成することができ、集めたデータをどのように使うべきかを簡単に理解することができるようになります。デジタル トランスフォーメーション インデックスでは、リーダーの70％が人の限界を超えるためにロボットや機械をパートナーとして活用できる人材を歓迎すると回答しています。

未来を象徴する最先端の働き方

スカンジナビア最大のVFX（視覚効果）およびデジタル アニメーションスタジオの1つであるILP (Important Looking Pirates)社は、デジタルの未来はアーティストに最先端のリモート ワークステーションを提供して、プロジェクト間を簡単にシフトできる環境づくりにかかっていると述べています。現在、ILPは、最高品質のVFXを安全な環境の遠隔地から提供しているため、アニメーターは遠隔地から短時間で画像を3次元化したり編集したりすることができます。ILP社は、テクノロジーの活用は人を中心とした活用であり、人の創造性、意欲、生産性を最大化するためのものであると考えています。

データ主導のワークフォース トランスフォーメーション

今は「データの時代」です。データはイノベーションを起こし、ビジネス プロセスを向上するための鍵を握っています。さらに、すべてのデータをフル活用するエンド・ツー・エンドのIT戦略を行うと、社員のエンパワーメントも行うことができるのです。データを効果的に管理、分析、処理、保護するためには、強力なデバイス、アプリケーション、ソリューションが必要です。新しい可能性を引き出すために、世界中の社員がつながり、コラボレーションを行う環境を確保する必要があります。レガシー システムやデータの氾濫、変化に抵抗する従業員の扱いに苦労している企業が多い中、インフラストラクチャーをモダナイズ（最新鋭化）し、従業員の意欲を高め、適切なアプリケーションの統合を実現した企業は、優位な位置に立つことになるでしょう。

人とマシンのパートナーシップには、さまざまな課題もあります。一例としては、アルゴリズム的なバイアス、デジタル スキルのギャップ、社員の権利と保護などがあります。ただし、これらは克服可能な課題であり、一部の企業はすでにこの課題に取り組んでいます。本レポートの完全版はこちらよりご覧ください。

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