抄訳版 デル テクノロジーズ デジタル変革の進捗状況に関するグローバル調査結果を発表

テキサス州ラウンドロック発 - January 29, 2019 -

デル テクノロジーズは、デジタル変革の進捗状況に関する最新調査「Digital Transformation Index」（デジタル トランスフォーメーション インデックス、以下DT Index）の結果、多くの企業のデジタル トランスフォーメーション プログラムがいまだ初期段階にあると発表しました。この調査を通じて、世界のビジネス リーダーの78%がデジタル トランスフォーメーションをより広く組織全体に広げる必要があると考えています（日本は66%）。また、過半数（51%）が5年以内に変化する顧客ニーズへの対応に苦慮するようになると不安を感じているとともに（日本は46%）、約3分の1（30%）が、自社が引き続き後れを取るであろうと懸念しています（日本は50%）。

デル テクノロジーズは、Intel社およびVanson Bourne社と共同で世界各国の大規模～中規模企業における4,600人のビジネス リーダー（ディレクターから経営幹部レベルまで）を対象に調査を実施し、各社のデジタル トランスフォーメーションの取り組みを評価しました。デジタル分野で最も高い成熟度を示したのは新興市場で、インド、ブラジル、タイが世界のトップ3を占める結果となりました。対照的に、日本、デンマーク、フランスといった先進市場は最もスコアが低い回答でした。さらに、「破壊的変革の影響を受ける側ではなく変革を起こす側」としての自社の能力について新興市場は成熟市場よりも自信を持っており、先進市場が40%にとどまっているのに対し、新興市場は53%でした。

変化のスピードに対して大きな遅れ

2016年に実施した前回の「DT Index」と比較すると、企業は急速な変化のスピードに追いつくために多大な努力を払っているものの、進歩の速度が遅いことが浮き彫りになりました。デジタル導入企業（Digital Adopter）の割合は増えた一方、トップであるデジタル リーダーの割合に変化は見られません。約4割（39%）の企業が、依然として、デジタルへの取り組みが進んでいない2つのグループ（デジタル後進企業（Digital Laggard）とデジタルフォロワー（Digital Follower））に分類されています。（日本は72％）

デル テクノロジーズの会長兼CEO、マイケル デルは次のように述べています。「近い将来、すべての企業がデジタル企業になることが必要になると思いますが、今回の調査で、大多数の企業において取り組みが進んでいないことが明らかになりました。デジタル トランスフォーメーションがもたらす、かつてないチャンスをつかむためには、企業はテクノロジーをモダナイズ（最新鋭化）する必要があります。行動すべきときは、今です」。

デジタル トランスフォーメーション推進における課題

本調査ではビジネス リーダーの方々が、デジタルトランスフォーメーション推進における課題を抱えていることが明らかになっており、91%が未だ解決に至っていないと回答しています（日本は88%）。

デジタル トランスフォーメーションの成功を阻害する課題トップ5

約半数（49%）が、今後5年間で自社が信頼に値する企業であると証明するのに非常に苦労するであろうと回答しています（日本は34%）。また、3分の1近く（32%）が規制等（例えばEU一般データ保護規則GDPR）への自社のコンプライアンス態勢を信頼していないと回答し（日本は36%）、全体の3分の1が従業員／顧客データに対する自社の保護環境を信頼していないと回答しています（日本は36%）。

デジタルの未来の実現に向けたプラン

人材、セキュリティ、ITをより重視する社内体制など、将来のトランスフォーメーションにとって重要な共通の優先事項と投資についても調査を行いました。その結果、全社員にコーディングの研修を実施するといった、社内のデジタルスキルと人材の開発は、2016年は28%であったのに対し2018年は46%に上昇しました（日本は2016年の22%から35%に上昇）。

今後1～3年間におけるテクノロジー投資分野

各企業が将来どのように進んでいくのかということは、今日何をしているのかということにより変わってきます。例えば、デル テクノロジーズのお客様であるDraper 社は、従来国防総省のリサーチに重点を置いていましたが、現在は生体医科学などよりビジネス寄りの分野に移行しはじめています。

Draper社のCIO（最高情報責任者）、マイク クローンズ（Mike Crones）氏は次のように述べています。「当社のイノベーションを支えるインフラおよびサービスから、例えば疾病予防のために活用している実験的テクノロジーまで、私たちはテクノロジーによって、世界でも最も困難なさまざまな問題を解決し続けることが可能になっています。完全かつ徹底的なトランスフォーメーションを実現してモダンカンパニーになっていなければ、限界を突破することはできず、自らをエンジニアリング&リサーチ企業と呼ぶことはできなかったでしょう」。

参考情報

「デジタルへの取り組みが進んでいる」との回答比率が高い国
1. インド
2. ブラジル
3. タイ
4. メキシコ
5. コロンビア

「デジタルへの取り組みが進んでいない」との回答比率が高い国
1. 日本
2. デンマーク
3. フランス
4. ベルギー
5. シンガポール

調査手法

2018年夏、独立した第三者調査企業であるVanson Bourne社は世界42カ国/地域の大規模・中規模企業における4,600人のビジネス リーダーを対象に調査を実施し、「Dell Technologies Digital Transformation Index」における位置付けを評価しました。同社は調査対象企業のIT戦略、ワークフォース トランスフォーメーション イニシアチブ、またデジタル ビジネスが有するコア属性に対するパフォーマンスを検証することで、各社のデジタル ビジネスへの取り組みを分類しました。

# # #

■デル テクノロジーズについて

デル テクノロジーズは、企業がデジタルの未来を構築して IT 環境を変革し、最も重要な資産である情報を守るために不可欠なインフラストラクチャを提供する企業が融合された、他に類のない卓越した企業ファミリーです。Fortune 500にランキングされている企業の99%から消費者まで、180カ国にわたるあらゆる規模の企業およびお客様を対象にデル テクノロジーズは、エッジからコア、クラウドまでを網羅した業界で最も包括的かつ革新的なポートフォリオを提供します。

Vanson Bourne社について

Vanson Bourne社はテクノロジー分野の市場調査における独立系のスペシャリスト企業です。同社の堅牢で信頼できるリサーチ ベースの分析に対する高い評価は、厳格なリサーチの原則およびあらゆるビジネス分野と主要市場における技術部門およびビジネス部門の上級意思決定者の見解を明らかにする能力が基盤となっています。同社の詳細はwww.vansonbourne.comをご覧ください。

# # #

本件に関するお問い合わせ先：

EMCジャパン株式会社 マーケティング本部 コミュニケーション マネージャー
武村 綾　Tel: 03-5308-8867（直通）　E-mail:aya.takemura@dell.com

共同PR株式会社
立川、白武、児玉 Tel: 03-3571-5176　E-mail: dellemcpr@kyodo-pr.co.jp

# # #

当資料は、2019年1月29日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳版です。
原文：https://corporate.delltechnologies.com/ja-jp/newsroom/global-dti-press-release-global-fo-20190129.htm

# # #

© Copyright 2019 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell, EMC, 及びDell, EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

IntelおよびIntelロゴは、米国および他の国におけるIntel Corporationまたはその子会社の商標です。