• Press Release

    April 23, 2015

    EMCジャパン インフォメーション ジェネレーションに対する意識調査結果を発表 世界のビジネス リーダーが デジタルの未来への準備ができていない との見解を示す

    東京発 - April 23, 2015 -

    EMCジャパン株式会社(略称:EMCジャパン、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大塚 俊彦、URL: http://japan.emc.com/ )は、世界18カ国、3,600名のビジネス リーダー向けに実施した意識調査レポート『The Information Generation: Transforming The Future, Today』(インフォメーション ジェネレーション:現在、未来の変革)』の結果を発表しました。

    新しいテクノロジーによるビジネスへの影響
    調査したビジネス リーダーのほぼ全員(96%)が、さまざまな新しいテクノロジー(モバイル、SNS、クラウド、ビッグデータ)によって、ビジネスのルールが恒久的に変わってしまったと回答しました。また、93%が最近のテクノロジーの進歩によって顧客の期待がリセットされたと感じており、ほぼ全員が、この状況は今後10年間さらに加速するだろうと回答しています。顧客が持つ期待に関して、最も多かった回答は、サービスへのより迅速なアクセス、24時間365日「あらゆる場所」でのアクセスとオンライン接続性、より幅広いデバイスでのアクセス、よりパーソナライズされたエクスペリエンスでした。

    一方、データと情報に対する認識を国ごとに見ると、「情報から得られる洞察がビジネスを変えると思うか」、「データを有益な洞察へ変える能力があると思うか」などの項目で、いずれも日本が世界で最も低い意識のレベルであることがわかりました。

    未来に向けた基本的ビジネスの属性
    新しいインフォメーション ジェネレーション(情報世代)が主導するニーズを背景に、企業にとって変革は不可欠となっています。今回の調査で、ビジネス リーダーが破壊的変革者となるための5つのビジネス属性が明らかにされました。これらの5つは、どれもその中心に情報が置かれています。

    • 新たな機会をピンポイントに予測
    • 透明性と信頼性を示す
    • アジャイル(俊敏)なイノベーション(革新)
    • パーソナライズされた固有のエクスペリエンスを提供
    • 常時オンラインでリアルタイムに稼働

    これらの属性が優先度の高い項目であることについて、ビジネス リーダーの見解は一致していますが、実際にこれらの属性を具体化できている企業はほとんどありません。これらの属性を全社規模で適切に実現しているかどうかという質問に対して、新たな機会をピンポイントに予測できているとした回答者はわずか12%、アジャイルなイノベーションは9%、透明性と信頼性が14%、パーソナライズされた固有のエクスペリエンスの提供が11%、リアルタイムのオペレーションが12%という結果でした。

    データから価値を引き出せているのか?
    さらに、2020年までに70億人以上が少なくとも300億のデバイスを利用し、生成されるデータは44ZB(ゼッタバイト、44兆GB)に上ると、それぞれガートナー社とIDC社は予測しています。これによって、私たちのライフスタイルのほぼあらゆる要素が、データドリブンな世界へと急速に進むことになります。企業は、これらのデータから価値を引き出せると考えていながら、49%がデータを実用的な情報にする方法が分からないと回答しています。内容は次の通りです。

    • 70%がデータから洞察を得られるとしている一方、常にオンラインで、情報に基づいてリアルタイムに行動できると回答したのはわずか30%で、全社規模で適切に実現できていない
    • 52%がデータを効率的に活用していない、または大量の情報に溺れていると回答
    • データを役立つ洞察や情報に変えることについて、「非常にうまくいっている」と考えていると回答したのは、わずか24%

    情報により無生物にも生命が吹き込まれる
    進化する顧客の期待に応えられるように企業が奮起して準備を整える中、世界も同じように速いペースで進化しています。IFTFは、2024年までにテクノロジーがどのように世界を変革していくのかについて、大きなマクロ的シフトを予測しました。ライフスタイルのあらゆる要素が、データドリブンな世界へとシフトしていることについては、これを示す強力なシグナルがあります。個人および企業は、さまざまなオープンなやり取りで情報を販売、供与、取引するようになり、私たちの周りの無生物に生命が吹き込まれ、周囲を認識し、対応し、つながるようになるでしょう。意思決定は、AI(人工知能)によってかつてない環境で強化され、情報は人間の五感を通じてやり取り、吸収されるようになり、消費者は新しいツールを活用して自分自身でプライバシーを管理できるようになるでしょう。このような新しい世界秩序の中、価値基準は製品/サービスから、これらの環境で生成される情報へとシフトするでしょう。

    調査手法
    本調査は、EMCの依頼でInstitute for the Future(IFTF)およびVanson Bourne社が実施しました。Vanson Bourne社は、世界18カ国、9業種の大規模~中規模企業のビジネス リーダー3,600名に、現在および今後10年間について、最も重要なビジネスの優先事項に関する調査を実施しました。IFTFは、新しいデジタルの世界における企業の優先事項とシフトを明確にし予測する、本調査の作成を主導しました。アンケートの内容および優先事項の項目は、教育機関、産業分野、非営利団体、シンクタンクのリーダーなど、複数の業種にわたる40名以上のグローバルな意思決定権者と専門家を対象に実施した詳細なインタビューとワークショップに基づいて作成されました。

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